自分以外の理容師の年収・毎月の給料はどれくらいなのか気になったことはありませんか？

今もらっている給料が妥当な金額なのか、他の店に移籍すれば生活が楽になるのではと思うこともあるでしょう。

サロンを選ぶ基準と聞くと「給料」「勤務時間」「福利厚生」ですが、最近の価値観で選ぶ方が増えています。

対人の技術サービスである理美容業の給料は、営業時間と客単価×人数ですから、労働時間を減らしながら給料を上げることは不可能に近いといえます。
お客がいない空白の時間は、家賃相当分、水道光熱費、人件費が発生しますから、他業界と比較すると低賃金になりやすいのが現状です。

理容師の平均年収は324万円

理容師としての給料は、お店の基準によって異なりますが、経験年数、技術レベル、指名客数、雇用形態によって若干の差はあります。

厚生労働省の令和3年度賃金構造基本統計調査によると、理容師や美容師の平均年収は約324万円です。
平均だと分かりにくいですが、学校卒業生で月収15万円～ベテラン435万円の違いがあります。

業界の課題となっている慢性的な人手不足を背景に、理容師・美容師は、月給、年収ともにゆるやかに増加傾向に向かっています。

平均年収が低めの職業とはいえども生涯顧客をもった技術者であれば70歳、80歳になっても活躍できる職業です。年金を受取りながら働けるのは理容師の特権といえます。

理容師の平均年収のピークは44歳

専門学校を卒業し入店したばかりで経験が浅い理容師とキャリア10年以上のベテラン理容師では、給料に大きな違いが出るものです。

ただ、収益構造として、自ら稼ぎ出す売上が下がれば貰える給料は少なくなります。平均すると45歳から300万円台、65歳になると200万円台と年齢の比例して下がっていく傾向にあります。

30～40歳にかけて独立していく方も増えるので44歳が年収のピークになっているものと予想できますが、技術者の年齢が上がるほど、客単価が下がっていく(購買意欲の低下)が給料に現れているようにも思われます。特に美容師の場合、２０代、３０代のお客様と６０代．７０代のシニア層では、一人顧客の客単価が違ってきており、シニア層を担当するベテラン技術者の賃金低下は大きい傾向があります。

理容師の年収を維持するために

給与を上げてもらいたい、休みを取りやすくしてもらいたい、サービス残業を減らしたいと思っている理容師さんは少なくないでしょう。

しかし、給料を上げながら、労働時間を減らすことをサロンに求めるのは難しく、抜本的な構造改革でもしないと実現不可能といって過言ではありません。そうはいっても従業員の生活を守るために賃上げは必要だと感じているオーナーさんは多いと思います。

ただトップに任せしても改革には相当な時間や費用を要しますから、すぐにどうこうなる問題でもありません。

自ら行動を行動を起こすことで年収をUPすることは大切なのです。

年収を維持するために　未払い賃金がないか確認

まずは残業代の請求は認められる権利ですから、終業時間を過ぎた仕事は、掃除も練習時間であっても残業代が請求できます。

業界の慣例で従ってきたサービス残業を賃金として払ってもらうことは当然の権利です。残業の支払いが必要だと知らない経営者もいますから確認するようにしましょう。

年収を維持するために　副業を認めてもらう

最近、週休２日制、完全週休２日制を取り入れるサロンも増え、副業を認めてもらいやすくなっているようです。
理容店ではまだ少ないですが、仕事に影響しない範囲であれば容認しているサロンはあるようです。

ノーリエでは、社員、パート、アルバイトの雇用形態に問わず、ダブルワークを認めています。労働時間の余った時間で何をしてもOKにしたり、有給を活用して他社で稼ぐのも認めています。

賃金を上げられない分、就業時間を短くしてもらい実質賃金を上げてもらう、さらにダブルワークを認めてもらうことで年収を維持することは不可能ではないでしようか。